Medical Physicists in Diagnostic Radiology — 画質と線量を、誰が引き受けるのか
画質を落とさずに線量を下げる。その判断を担う専門職
放射線治療に医学物理士がいることは、日本でもよく知られています。一方で、CT・X線透視・IVR・マンモグラフィといった「診断」の側にも医学物理士が必要だということは、まだ十分に共有されていません。
診断で扱うのは、治療のように「狙った場所に決めた線量を当てる」問題ではありません。診断に足りる画質を保ったまま、線量をどこまで下げられるかという、正解が1つに決まらない問題です。装置の性能を測り、プロトコルの条件を決め、施設間で線量を比べ、医師と技師のあいだで判断の根拠を示す——これを担うのが診断領域の医学物理士です。
IAEAはこの職種を Clinically Qualified Medical Physicist（CQMP、臨床有資格医学物理士） と呼び、Human Health Series No. 25（2013）で役割と要件を定義しています。CQMPになるには、①医学物理の大学院学位（標準シラバスは TCS 56）と、②体系立てられた臨床トレーニング期間の両方が要る、というのがIAEAの考え方です。学位だけでも、現場経験だけでも足りないという整理になっています。
※本ページの「医学物理士」は、特に断らない限り診断領域（diagnostic radiology・IVR）を担当する医学物理士を指します。
IAEAの文書は、大きく「要求（何を満たすべきか）」「人材（誰が担うか）」「実務（どう測るか）」の3層に分かれています。どれか1つだけを読んでも全体像がつかめないので、対応関係で並べます。
| 層 | 文書 | 内容 |
|---|---|---|
| 要求 | GSR Part 3（2014） | 国際基本安全基準。医療被ばくに有資格専門家を確保することを要求する。 |
| SSG-46（2018） | それを医療現場で満たすための指針。診断・IVR・核医学・治療を横断して扱う。 | |
| 人材 | HHS No. 25（2013） | CQMPの役割・責任と、学位＋臨床トレーニングの要件。 |
| TCS 56 (Rev.1)（2021） | 大学院の標準シラバス。学術要件の土台。 | |
| TCS 47（2010） | 診断領域に特化した臨床トレーニングの手引き。何をどこまで経験させるかが具体的。 | |
| TCS 71（2021） | 認定制度そのものの設計指針。 | |
| 実務 | HHS No. 47（2023） | X線診断装置の品質管理試験ハンドブック。下の「品質管理ガイドライン」で詳述。 |
| HHS No. 39（2021） | 一般撮影・マンモグラフィのQCを遠隔・自動で回す方法論。 | |
| HHR No. 15（2018） | 必要人数を業務量から積み上げて算定する方法。人員要求の根拠に使える。 |
注目したいのは、IAEAが「診断領域の臨床トレーニング」だけで独立した文書（TCS 47）を出していることです。治療の付随物ではなく、独立した専門領域として設計されています。また HHR No. 15 は「装置が何台あるから何人」ではなく業務量から積み上げて必要人数を出す方法を示していて、施設が人員を要求するときの根拠として使えます。
日本の医学物理士は、2002年の140名から2016年の959名へと着実に増えてきました。それでも人口あたりで見ると、米国・オーストラリアのおよそ6割程度にとどまります。
| 国 | 人数 / 人口 | 1人あたり | 調査年 |
|---|---|---|---|
| 日本 | 959 / 126,541,000 | 7.58 × 10−6 | 2016 |
| 米国 | 3,636 / 302,546,000 | 1.20 × 10−5 | 2007 |
| オーストラリア | 274 / 22,520,000 | 1.22 × 10−5 | 2011 |
出典：Kadoya N ほか「Educational outcomes of a medical physicist program over the past 10 years in Japan」Journal of Radiation Research, 2017（doi:10.1093/jrr/rrx016）。比較対象の米国・豪州は調査年が異なる点に注意。
ただし、本当の課題は総数よりもどの領域にいるかです。日本の医学物理士認定は放射線治療を中心に発展してきた経緯があり、診断領域を主戦場とする医学物理士は今も少数です。認定者数の推移や都道府県別の分布は、医学物理士認定機構が公開している統計データで確認できます。
欧米では、診断領域の医学物理士が病院に常勤し、装置の受入試験・定期QC・線量監査・プロトコル最適化を日常業務として回す体制が一般的です。日本では、その役割の多くを診療放射線技師が担ってきました。技師の技量が高いこと自体は日本の強みですが、「画質と線量のトレードオフを定量的に評価し、施設として判断を下す」役割が制度として位置づけられていないという違いがあります。
日本でも、2020年4月に施行された医療法施行規則の改正で診療用放射線の安全管理体制が求められるようになり、線量の記録・管理と医療被ばくの最適化が施設の義務になりました。その実務を誰が引き受けるのかという問いに、診断領域の医学物理士は直接かかわっています（放射線防護の基礎 ― 各国の制度と国際勧告）。
IAEAは、アジア太平洋地域で診断放射線・IVR領域の医学物理専門職がどういう状態にあるかを調べるプロジェクトを進めています。2025年に、その初期結果が公表されました。
各国のIAEA代表が推薦した15か国・15名の医学物理専門家に、10の主題からなる質問票を配り、そのあとオンラインワークショップで回答を突き合わせて検証する、という方法で行われています。日本からは量子科学技術研究開発機構（QST）と金沢大学の研究者が参加しています。
| 整っているもの | 医学物理の学会・連絡網は大半の国にある。医学物理サービスと放射線装置の品質管理について、法的な要求を持つ国が多数。診断物理をカリキュラムに含む大学院プログラムもある。 |
|---|---|
| 足りていないもの | 体系立てられた臨床トレーニングの機会が大きく不足している。診断領域の医学物理士の専門職登録制度は限定的。医学物理士の位置づけと業務範囲が国によってばらばら。 |
| 現場の壁 | 臨床スタッフの側に、この職種が何をする人なのかの理解が乏しいことが、共通の課題として挙がっている。 |
出典：Delakis I, Brady Z ほか「Status of the medical physics profession in diagnostic radiology and image-guided interventional procedures in the Asia–Pacific region: initial findings from an IAEA project」Physical and Engineering Sciences in Medicine 48, 867–880 (2025)（doi:10.1007/s13246-025-01554-w）。関連プロジェクト：IAEA RAS6109。
この調査が示しているのは、「学位を出す仕組み」と「現場で育てる仕組み」のあいだに落差があるということです。大学院の課程は整いつつあるのに、卒業後に臨床で鍛える場と、それを資格として認める制度が追いついていない。日本の状況も、程度の差はあれ同じ構図にあります。
IAEA Human Health Series No. 47 ― モダリティ横断の品質管理ハンドブック
診断領域の医学物理士の仕事のうち、もっとも具体的で、かつどの施設にも共通するのがX線装置の品質管理（QC）です。IAEAは、世界の多くの国でX線装置が定期的な品質保証プログラムの対象になっていないこと、その主な原因が訓練された人材と手引きの不足にあることを指摘しています。
これに応える形で出されたのが Handbook of Basic Quality Control Tests for Diagnostic Radiology（Human Health Series No. 47） です。文献に散在していたQC試験をX線の全モダリティについて1冊に集約し、さらに試験を実行するためのスプレッドシートと動画チュートリアルを付けた点が、それまでの文書と違います。読んで終わりではなく、そのまま現場で回せる形になっています。
IAEAは、品質管理を安全と品質を管理する最も基礎の階層と位置づけています。まず基本的なQCを確立し、そこから患者ケア全体を統合した品質マネジメントへ積み上げる、という順序です。
医学物理士が常駐できない施設向けに、HHS No. 39（2021）が一般撮影・マンモグラフィのQCを遠隔・自動で実施する方法論を示しています。人が足りない地域で品質を保つための現実解です。
HHR No. 15（2018）は、必要な医学物理士の人数を業務量から積み上げて算定する方法を示しています。「何人要るのか」を施設が説明するための道具です。
当研究室は、散乱線分布の可視化やモンテカルロ計算による線量評価を通じて、この「測って、条件を決める」部分に取り組んでいます（研究内容／教育・XR教材）。
大学院で学位は取れても、診断領域で体系立てて臨床経験を積む仕組みが日本にもアジア太平洋にも足りていません。IAEAの TCS 47 は、その設計図として使えます。
診断領域の医学物理士の専門職登録・業務範囲が定まっていないため、施設が採用しようとしても根拠を示しにくい。HHR No. 15 の業務量ベースの算定は、この議論の材料になります。
IAEAの調査が共通の課題として挙げたのは、臨床スタッフの側の理解不足でした。医師・技師・看護師に向けて、役割を具体的に説明していくこと自体が仕事の一部です。
当研究室は、放射線防護と医学物理の教育を担う立場から、この3点に関わっています。大学院での教育、可視化教材の開発、医療機関との共同研究を通じて、診断領域で判断を担える人材を増やすことを目標にしています。進学・共同研究のご相談は下のお問い合わせからどうぞ。
本ページの記述はすべて下記の一次資料に基づいています。IAEAの文書はいずれも無償で全文を公開しています。
| 文書番号 | 発行 | 内容 |
|---|---|---|
| Human Health Series No. 25 | 2013 |
Roles and Responsibilities, and Education and Training Requirements for Clinically Qualified Medical Physicists 「臨床有資格医学物理士（CQMP）」の役割・責任と、必要な学位・臨床トレーニングを定義した基本文書。IOMPとAAPMが承認している。 |
| Safety Standards GSR Part 3 | 2014 |
Radiation Protection and Safety of Radiation Sources: International Basic Safety Standards 国際基本安全基準。医療被ばくについて、有資格専門家（qualified expert）を確保することを要求している。 |
| Safety Standards SSG-46 | 2018 |
Radiation Protection and Safety in Medical Uses of Ionizing Radiation GSR Part 3 を医療分野で満たすための具体的な指針。診断放射線・IVR・核医学・放射線治療を横断して扱う。 |
| Training Course Series No. 47 | 2010 |
Clinical Training of Medical Physicists Specializing in Diagnostic Radiology ★診断領域に特化した臨床トレーニングの手引き。何をどこまで経験させるかが具体的に書かれている。 |
| Training Course Series No. 56 (Rev.1) | 2021 |
Postgraduate Medical Physics Academic Programmes 大学院で医学物理を教えるときの標準シラバス。CQMPになるための学術要件の土台。 |
| Training Course Series No. 71 | 2021 |
Guidelines for the Certification of Clinically Qualified Medical Physicists 認定制度そのものをどう設計するかの指針。各国の認定機構を立ち上げる側が読む文書。 |
| Human Health Reports No. 15 | 2018 |
Medical Physics Staffing Needs in Diagnostic Imaging and Radionuclide Therapy: An Activity Based Approach ★何人必要かを「業務量から積み上げて」算定する方法。人員要求の根拠として使える。 |
| Human Health Series No. 47 | 2023 |
Handbook of Basic Quality Control Tests for Diagnostic Radiology ★X線診断装置の品質管理試験を、モダリティ横断でまとめたハンドブック。記録用スプレッドシートと動画教材が付属する。 |
| Human Health Series No. 39 | 2021 |
Implementation of a Remote and Automated Quality Control Programme for Radiography and Mammography Equipment 一般撮影・マンモグラフィのQCを遠隔・自動で回す方法論。現地に医学物理士が常駐できない施設を想定している。 |
※本ページは公表資料の要約です。図表の転載はしていません。内容は 2026年9月 時点の情報に基づいています。統計値は調査年が異なるため、単純比較には注意してください。
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